延命治療の是非

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大きく意見が分かれるもの

介護をしている場合、最終的に何らかの病気にかかってしまい、延命治療の選択を迫られることがよくあります。
昨日までとても元気に生活していた方がすぐに病気になり重症となって、延命治療の必要な状況となることは珍しくありません。
したがって、延命治療については普段からしっかりと考えておくべきです。

生命を延長させるための医療行為を総称して延命治療といいます。
そのため、正確な定義があるわけではなく、使われる場面に応じて意味が曖昧になりやすいため気をつけましょう。
現代は医学が進歩したことによって、さまざまな機器を用いて延命させることが可能となっています。

人工呼吸器をつけたり、心肺補助装置を使うことによって、奇跡的に生存できるケースがあるのです。
しかし、機器につないだとしてもそこから症状が回復せずに植物状態になってしまったり、脳死状態になるケースもあります。
延命治療をして、植物状態が続いてしまった患者に対して、医師が薬物を注射して死なせてしまうという事件が過去にありました。

医師にとっても家族にとっても難しい選択を迫られるのが延命治療なのです。
延命治療については色々な意見があります。
たとえば、わざわざ苦しい思いをさせるぐらいならば、すぐに死なせてあげるべきだという考え方です。

しかし、実際にそのような場面に直面すると家族はできるだけ生きていて欲しいと願うことも多いのです。
逆に絶対に延命治療をすることは反対であると考えている方もいます。
そのため、そのような場面に直面した時に家族同士で意見の言い争いになるケースも珍しくありません。

延命治療への備え

延命治療については普段から考えておきましょう。
たとえば、本人が延命治療を望まないのであれば、それを事前に承諾するための事前通知書を作成する方法があります。
本人が元気なうちに尊厳死の宣言書を作成しておくことによって、家族は余計なことで悩まないで済むでしょう。

家族や担当医師に対する要望書を作成することはとても有効な方法です。
これは安楽死とは異なるため注意しましょう。
現代の医学では不治の状態になった時に、死期を引き伸ばすのではなくて、あらゆる延命措置を断ることを宣言します。

ただし、苦痛を和らげる処置を実施することを求めることはできます。
たとえば、副作用があると分かっていても麻酔を使い痛みが生じないようにすることを了解するのです。
実際にこのような書類を作成しておかないと、医師がそれに応じてくれないケースもあります。

結局、最終的には本人の意思を尊重するべきだという考え方は強いです。
したがって、本人が生きているうちにきちんと意思を決めておくことが大切です。
そして、それを客観的な書類として明確にしておきましょう。